附属革新材料研究センター
       WEBSITE

 革新材料研究センター(英語名:Research Center of Advanced Materials for Breakthrough Technology:革新技術創製のための先端材料の研究センター)は、前身となる旧・附属理工学研究センターで実施していた材料・素材に 係わる競争力のある特色ある研究を基盤として、共同研究や競争的研究プロジェクトを通して、次世代の革新技術の創製に資する、高機能材料・素材の探索・合成、評価・検査技術、デバイス応用・産業応用、に至るブレークスルーを生み出し得る包括的な研究を展開し、企業の事業育成に資する研究を実施することを目的として本年度から活動を開始しました。当センターでは、若手の専任教員を中心として、研究科内のコースから兼務教員が参画できる、大型の競争的資金の獲得に向けたプロジェクト型の研究を推進します。
 当センターでは裾野の広い自動車関連産業に着目して、高性能次世代車載デバイスに関係するデバイス関連部門(専任教員:吉村哲教授、研究テーマ:高機能強磁性・強誘電材料薄膜の探索および高品位作製とその低消費電力・高性能デバイスへの応用 <図1は実験風景>)と、エネルギーを供給する蓄電デバイスや排ガス触媒からのレアメタル回収等に関係するエネルギー関連部門(専任教員:山田学講師、研究テーマ:自動車排ガス触媒中に含有する希少金属の効率的な分離剤の開発 <図2は実験風景>)を設けて研究開発を行います。
 当センターには、国内外からの客員教員や博士研究員も在籍しており、国際色豊かな環境にあります。関連する学科/コースの学部学生の卒業課題研究や、大学院生の博士論文の指導を行うとともに、留学生も積極的に受け入れており、研究指導を通して教育活動を行います。
 当センターは、研究科の研究拠点として、世界に発信できる研究を推進していきます。

図1:クリーンルーム内に設置されている超高真空対応薄膜作製装置を用いた高機能薄膜試料の作製風景

教授 吉村 哲

図2:ドラフトチャンバー内に設置されている実験装置を用いた新たな希少金属分離剤の開発風景

講師 山田 学

革新材料研究センターの組織図および研究内容

 

附属クロスオーバー教育創成センター

 クロスオーバー教育創成センターは、2019年4月、附属ものづくり創造工学センターの改組により、理工系実践教育に関する、さまざまな新しい取り組みを行う附属施設として生まれ変わりました。当センターは、理工系教育の新手法の開発、国際化教育および教職関連業務を担い、学生および教員双方の質の向上に資する実践教育の推進センターとして、以下に挙げる3部門から構成されます。

1)教育手法開発部門

 PBL(Project Based Learning)やアクティブ・ラーニングなどの教育手法の開発を担当します。これまで各コースで別々に取り組まれてきた創造工房実習に代る、専門分野を融合あるいは横断したPBL授業を開発し実践します。また、インターンシップを含む地域企業と連携した教育手法についてもアイディア盛り沢山で進めていきます。

2)グローバル化対応部門

 海外留学推進や留学生の受け入れを担当します。外国に留学し、未知の国・世界で生活することは、究極の実践体験・実践教育と言えます。今後の秋田の国際化を視野に、理工学部における留学生の派遣や受入れを一手に担います。留学してみたいと考えている学生さんは一度相談に来てみて下さい。一方、留学生の増加により秋田大学では英語による講義が増えていくことが予想されます。英語による工夫を凝らした講義を外国人英語教員と共に開発し、各教員が質の高い英語による講義を提供できるようにします。

3)教職関連対応部門

 教員免許取得に関する業務を担当する部門となります。これまで、理工学部には教職関連を取り扱う場所がありませんでした。今後は、教職免許を取得して中高の先生を目指す学生さんは、センターが窓口になります。
 下記に、当センターにおける各部門の取り組み例を挙げています。前身の附属ものづくり創造工学センターで取り組んでいました、学生自主プロジェクトや子どもものづくり教室は、当センターでも継続して実施します。理工学部に在籍する学生・教員そしてすべての人に親しまれるセンターを目指しています。

附属地域防災力研究センター
       WEBSITE

 地域防災力研究センターは平成16年4月に策定した本学部の中期計画に基づき、「自然災害の防止・軽減に資する研究を推進するとともに、地域の防災・減災に関する研究と支援等を通して、安全・安心な地域社会の形成に貢献する」ことを目的として、平成18年1月に設置されました。

 本センターは地震災害、津波災害、河川災害、斜面災害、火山災害、情報・計画の6分野から構成されています。将来的には実績を積み重ねて、自然災害に限らない全学的な組織に拡充させたいと考えています。また、目的を達成するため、国や自治体、地域社会との連携を積極的に図っていきます。